iDeCoは始めたほうがいいの？メリット・デメリットを分かりやすく解説するよ

iDeCoは節税しながら効率よく老後資金を準備することが出来る年金制度です♩

皆さんが積み立てている国民年金や厚生年金だけでは、少子高齢化が進んで、私たちの代の分は足りなくなるので自分で準備していってねってことですね♡

iDeCoとは

iDeCoは正式には「個人型確定拠出年金」といいます。自分でお金を積み立て、自分で運用し、自分で年金を作る年金制度です☺

60歳になるまで積み立てをし、60歳以降に年金(老齢給付金)を受け取ることができます♩

逆に言うと60歳まで引き出すことはできません！

つまり

iDeCo=老後資金の準備

と覚えてもらえれば大丈夫です♡

基本的に20歳～60歳の全ての方が加入できます。

企業型の確定拠出型年金に自分の会社で加入している場合は、会社の企業年金規約を確認してみましょう♩

iDeCoに同時加入できる旨を定めていればオーケーです☺

iDeCoの加入資格と拠出限度額

iDeCoはサラリーマン・OLはもちろんの事、自営業者、公務員、主婦、学生さんも加入することができます♩

• 会社員　：1.2～2.3万円(企業型の加入状況に応じて)
• 自営業者：6.8万円(国民年金基金等との合算)
• 専業主婦：2.3万円
• 公務員　：1.2万円

まずはご自身の状況を確認してみましょう！

ちなみに最低拠出金額は5,000円からとなっています♩

iDeCoのメリット

iDeCoは老後資金の準備という目的においては、最善の方法です♩

積み立て時、運用期間、受取の3つタイミングで税制上の優遇措置があり、デメリットもしっかりと理解すれば効率よく老後資金の準備ができます♡

積み立てた分が全額所得から控除

毎月（毎年）積み立てた分は所得から全額控除することができるのです！

全額控除になるという事は、積み立てた分に住民税と所得税がかからないということです。

一般的な会社員だと積み立て分の約15％～約30％ぐらいの税金が返ってきます♩

どのくらい税金が返ってくるの？

企業年金に加入していない(満額拠出できる)年収400万円の25歳会社員を例にしてみましょう！

この場合、月額23,000円、年間276,000円を積み立てることが出来ます。

課税所得	所得税	住民税	掛金144,000円	掛金240,000円	掛金276,000円	掛金816,000円
195万以下	5％	10％	21,600円	36,000円	41,400円	122,400円
195万超330万以下	10％	10％	28,800円	48,000円	55,200円	163,200円
330万超695万以下	20％	10％	43,200円	72,000円	82,800円	244,800円
695万超900万以下	23％	10％	47,520円	79,200円	91,080円	269,280円
900万超1800万以下	33％	10％	61,920円	103,200円	118,680円	350,880円

年収400万円であれば、課税所得金額は 「195万超330万以下」にあたるので、積み立て分276,000円に所得税と住民税がかからないとすると、年間で55,200円が節税されます♩

これを60歳まで35年間続けると、

55,200円×35年間＝193万円

193万円も節税効果があるんです☺

もちろん年収によって税率が変わるので、今の水準での試算になりますが、年収が上がればその分節税効果は増えますのでご安心を♩

276,000円の積み立てに対して55,200円の利益(節税)がでるので、実質利回り20％の運用と同じ効果が得られます。

銀行預金だと0.1％しか付かない時代にですので、比較するとメリットの大きさがわかりますね♡

この部分は運用以外の部分で、積み立てるだけで得られるメリットなので、いわばボーナスのようなものです☺

運用で得た利益は全額非課税

iDeCoで積み立てられた資産は利益が出ても全額非課税になります♩

例えば先ほどの25歳会社員を例にすると、

35年間トータル966万円の運用に関して非課税になります。

通常の運用口座で966万円の運用資金を投じ、30%の利益が出たとします。

966万円×30%=289万円

289万円の売却益、儲けが出たことになります。

しかし実際は、 ここに20.315%も税金が引かれるんです、、

289万円×20.315%＝588,728円

約60万円も税金で持ってかれてしまうんです！！

リスクを取ってるのは自分なのに、 リスクを取らない国に5分の1も持ってかれるなんて！！

しかしiDeCoならこの売却益の部分が全額非課税になるんですね♡

受取時も一定額まで非課税

60歳になると、いよいよ積み立てて運用してきたiDeCoの引き出しです。

想定される受け取り方は3パターンあります。

• 一括で受け取る
• 年金形式で少しづつ受け取る
• 一時金を受け取りつつ年金でも受け取る

一括で受け取る

60歳になったらどかっと受け取る一時金方式という受け取り方です♩

この場合受け取った一時金は「退職所得」に分類され「退職所得控除」が使えます♡

退職所得控除の控除額は以下の式によって計算されます↓

積立期間	控除額計算式
20年以下	40万円×積立年数
20年超	70万円×(積立年数―20年)＋800万円

25歳からiDeCoを開始して35年間続けた場合

70万円×(35年－20年)＋800万円＝1850万円

1,850万円まで非課税で受け取ることが出来ます！

他に勤めていた会社の退職金もある場合には合算になるので、注意が必要になりますね♩

年金形式で少しづづ受け取る

皆さんが想像するザ・年金方式です♩

このように年金方式で受け取る場合には、「雑所得」として扱われ「公的年金控除」が使えます☺

年間の公的年金やiDeCoの受け取り額に応じて決められた控除額を引いた部分に、雑所得として税金がかかってきます。

64歳までなら年間70万、65歳以上は年間120万円までなら公的年金などの収入に対して税金はかかりません♡

一時金を受け取りつつ年金でも受け取る

金融機関によりますが、一時金方式と年金形式を併用して受け取ることも可能です♩

上手く併用することで一時金方式と年金方式、それぞれの非課税メリットを受けることができるのでお得になる場合もあります♡

iDeCoのデメリット

iDeCoはいいことばかりではありません。

デメリットもしっかりと理解したうえで、はじめましょう♩

60歳まで引き出せない

iDeCoは、老後の資産形成を目的とした年金制度であるからこそ、節税メリットがあります。

なので、60歳にならないと原則として年金資産を引き出すことができません！

また、通算加入者等期間に応じて受給できる年齢が決まります。

基本的に10年以上加入していれば60歳から受け取れるので問題はないです♩

例外として、iDeCo加入者等が一定以上の障害状態になった場合や加入者等が死亡した場合は、60歳前でも、障害給付金や死亡一時金を受給できます。

積み立てを途中でやめると節税効果が半減

iDeCoを始めた後にライフイベントは色々あります。

途中で積立が厳しくなった時には、引き出すことはできませんが積み立てを止める事はできます！

そしてまた余裕が出た時に積み立てを再開もできます♩

ですが、もし将来「一時金方式」で一括で受け取る場合に退職所得控除は個人の勤続年数によって控除額が決定します。

もし積み立てを止めてしまうと、積み立て期間のカウントがとまってしまい控除額が減ってしまうのです。

積み立ては完全にはやめずに、最低金額の5,000円はできるように心がけましょう☺

手数料がかかる

iDeCoは加入時と運用時などに手数料がかかります。

加入時(最初だけ)	2,829円
運用時(毎月)	66円(信託銀行)	105円(国民年金基金連合会)	0～460円(金融機関)
受取時(その都度)	440円(信託銀行)

金融機関によってはマーカーの手数料がかからないところがあるので、絶対払わない意気込みで金融機関は選びましょう♡

運用期間中に171円はかかってしまいますが、節税メリットと比較すれば大きな問題ではありません！

まとめ

このようにiDeCoは老後資金の準備をするためであれば、節税メリットを大きく得られる最善の制度です♩

しかし60歳まで引き出せないなど、デメリットが存在するのでもう一度、自分の老後までに資産を作る為のプランに合うか考えて検討しましょう♡